今週の展望今週の展望（6月3日）
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【今週の主要な経済指標等】
4日（月）
白川日銀総裁、講演
4月ユーロ圏生産者物価指数
4月米製造業新規受注
株式市場休場：タイ、ニュージーランド、ギリシャ、英国
5日（火）
豪中銀政策金利発表
豪経常収支（第1四半期）
4月ユーロ圏小売売上高
カナダ中銀政策金利発表
5月米ISM非製造業景況指数
エバンス・シカゴ連銀総裁、講演
フィッシャー・ダラス連銀総裁、講演
ブラード・セントルイス連銀総裁、講演
株式市場休場：英国
6日（水）
豪GDP（第1四半期）
ユーロ圏GDP・改定値（第1四半期）
ECB定例理事会
BOE金融政策決定委員会 （～7日）
米地区連銀経済報告（ベージュブック）
ロックハート・アトランタ連銀総裁、講演
ウィリアムズ・サンフランシスコ連銀総裁、講演
7日（木）
5月豪雇用統計
スペイン国債入札
BOE政策金利発表
米新規失業保険申請件数（6月2日までの週）
バーナンキFRB議長、議会証言
8日（金）
先物・オプションＳＱ
日本実質GDP・2次速報値（第1四半期）
4月国際収支
4月豪貿易収支
米4月貿易収支
米4月卸売在庫
9日（土）
5月中国主要経済指標（消費者物価・生産者物価・小売売上高）
10日（日）
5月中国貿易収支
フランス第1回総選挙
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今週は、、、、、、
下値模索の展開、、、、、投資家のリスク回避姿勢が強まる中、政策発動と日米欧の金融
当局者の発言が注目される。
日本株式市場が売られ過ぎという認識を多くの投資家は持っているが、奈何せん、欧州
政治・財政懸念から海外投資家のリスク回避の動きは容易に収まりそうにもない。
加えて、注目された先週末の米国雇用統計は予想を下回る内容となり、強気派が考えて
いた米国経済の堅調さは揺らぎ始めている。今回の雇用統計だけではなく、直近発表
された経済指標も強さを裏付ける内容のものは見当たらず、、、、。また、中国経済も停滞
という状況が確認されている。
今後は各国の政策対応が期待されることになるかもしれないが、其々、お国の事情がある
ということを認識しておくべきでしょう。「政治・選挙」を控えて内向きな発言になり易い
ということ、、、、米国は大統領選挙、中国は今秋以降の新体制、、、、欧州については改めて
云うに及ばす、既に「政治・選挙」が市場に大きな影響を与えている。メルマガでも何度
か指摘しましたが、「政治」が悪材料として市場に注目されると解決するのに時間がかかる
だけでなく、仮に決着して一時的に相場が戻っても、再度、下値模索をする可能性が高い
と考えておいた方がBETTER、、、経済回復の根本的な政策が打ち出されれば別だが、、、、、
現状の世界経済を回復軌道に乗せるための政策はハードルが高いでしょう。
今週も経済指標に注目しながら、欧州動向と金融当局者の発言に一喜一憂すると考えて、
相場に臨むだけでしょう。先週と同じですね、、、、スペイン情勢、、、、注目。もう１つだけ
付けくわえれば、中国（この国を新興国と考えるのは無理があるが）など新興国の動向
にも注視しておいた方が無難、、、これらの諸国の経済減速懸念は回避して欲しいのだが、、、。
日本株式市場は海外要因に振り回される状況でしょう、、、為替介入の可能性はあるが、
円高是正に動いても米国がドル高を容認するにも限界がある、、、、米国経済にも陰りが
見え隠れしている現状では、、、、更に、ユーロ高円安になる要因が欧州経済には見当たら
ない。消費税増税で財政健全化に動く我が国、日本は長期的にはどうであれ、短期的には
「円を買う」投資家に大義名分を与えてしまう。日本の対外純資産の大きさは無視でき
ない、、、、これも「円買い」の要因となってしまう。リスクマネー回避の動きからリスク
テイクの動きに大変化する経済事象が起こらないと、一国だけの介入、僅かな要人発言や
小手先の政策だけでは市場のトレンド転換させるのは至難の業？？？？
テクニカル面では割安感・売られ過ぎというシグナルが現状の投資環境では無力、、、、、、
その主因は、ユーロという巨大な通貨体制が崩壊する危機に直面していること、ギリシャ
という小国の財政危機が招いた政治体制の見直しが他国に波及した、あるいは波及する
可能性の高まりなどから引き起こされる世界経済停滞の可能性を感じた投資家のリスク
回避の動きがテクニカル面の「買い」材料を凌駕している。
何れ、テクニカル面が見直される局面になるでしょうが、先ずは外部環境が落ち着くこと
が最優先事項でしょう、、、、外部環境の好転なき反発は「絶好の売り場」となる可能性が
高い。
東証1部の騰落レシオ（25MA）66.05％、今期予想PERは11倍、PBRは0.9倍。
この2ヶ月間の下落幅1600円超、、、、率では16.3％。十分に打診買いがあっても不思議
ではない、、、、しかし、現実は、、、、。日銀ETF購入による株式相場の下支えは現時点では
機能していない。信用取引の評価損益も悪化が続いている。
日経平均株価は先週末に終値ベースで心理的な節目の8500円を割り込んだ。TOPIXが
既に年初来安値を更新し、昨年11月末の水準まで下落していることを考えれば、日経平均
株価は8000円から8100円を意識させられる局面が到来？？？？
国内株式相場はセリングクライマックスを迎え入れるしかないでしょう、、、、、。
今週末はＳＱということもあり、大波乱の様相は必至かな？？？休む相場と割り切るのも
戦略の１つかな？？
25MA（8911.09円、１日時点）は下落トレンド鮮明にしており、5MA（8573.28円）は
完全に頭を抑える動き。5MAを明確に上回る動きにならないと需給は悪化の一途でしょう。
昨年11月25日安値（8135.79円）を中心とする逆三尊底の形成の可能性が依然残って
いるとはいえ、これを頼みの綱にするほど海外要因は甘いものではない。上述したが、
TOPIXは既に日経平均株価8000円を示唆していると云っても過言ではない。
依然として、ボリンジャー、一目均衡表から考えると下方トレンドの強さは増しており、
株式相場は厳しい局面に晒される可能性は高い。
下値は昨年11月25日安値（8135.79円）を考えれば8100円、そして、心理的な
価格8000円、そして7800円ということか。
上値は相場の厳しさが増せば8250円、そして8500円という心理的な節目や5MAを
考えれば8500円、そしてオプション権利行使価格の8750円か
先週も書きましたが、
8800円前後から割安感は強くなっており「買い」スタンスだと思うが、外部環境の重苦
しい霧は晴れないまま、、、寧ろ濃くなるばかり。相場には距離感を持って臨んでいた方が
無難かな、、、、、消極的かもしれないが、、、、。
留意すべきは下記の点です。
・原油価格、金価格、為替動向には注視すべきでしょう。
・「様子見」決めたら徹底した方がBETTER！無理はしない、利益確定と自分の担保
状況をしっかり守ることでしょう。
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現物市場において（1日現在）
5MA（8573円）、25MA（8911円）、75MA（9462円）、200MA（8966円）。
基準線（9057円）、転換線（8581円）。
ボリンジャー・＋2σ（9612円）。
ボリンジャー・＋1σ（9261円）。
ボリンジャー・－1σ（8560円）。
ボリンジャー・－2σ（8209円）。
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【上値について】
8250円、8500円、8750円。
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【下値について】
8100円、8000円、7800円。
■■■■■■■■■■■■
【相場予想レンジ】
8100円から8500円（先物）、あるいは7800円から8250円（先物）。
為替市場を中心に、海外株式市場（米国に限らず）や原油価格に左右される展開である
ことに変わりはない。
■■■■■■■■■■■■
【雑感】
自分の担保状況とリスク許容度を考え、時間と価格の分散を図ることが重要。
機を見て最善を尽くすのが肝要。
現状の相場には過度の悲観も持たず、、、、そして、期待感も込めず。
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【投資を行う際のポイント】
ドル安は米国輸出企業には有利、、、輸出倍増計画のオバマ政権には追い風（？）。
2012年2月14日から円安トレンドが鮮明になりつつあるが、これまでドル安を享受した
米国経済がどこまで「ドル高」を容認するか、、、、「原油高」も米国消費には足枷になる
ことは間違いない、、、、今年は米国大統領選挙、、、、、これは米国に限らず、、、政治要因が
経済に影響を与えやすい一年である。
米国の根本的な問題は完全には解消されていない、、、、。住宅と労働市場には改善傾向が
見えているが、米国当局は手放しで喜べる状況にはあらず、不確実性は依然として高い。
中東情勢の「民主化」の運動が長期化するのか、、、また、民主化が現実のものとなった時、
当該国の政治・経済・外交といった基本政策はどうなるのか、、、、それが世界経済に及ぼす
影響は？？？？短期的にも中長期的にも超長期的にも大きなファクターになりますね。
これは、「原油高」を生みやすい要因、、、イランを巡ってイスラエル・米国の政治的行動や
思惑が株式市場・商品市況などのボラティリティを高める可能性は非常に高い。
世界的な金融緩和がリスク資産市場を押し上げているが、将来、原油高が引き起こす
インフレ懸念も念頭に入れる必要がある、、、、インフレ抑制のために「金融緩和」から
「金利引き上げ」という動きが出れば、株式市場に波乱か、、、、これは長期的な事象だと
思いますが、、、、頭の片隅には置いておく必要がある。
ギリシャなど欧州財政問題は様々な波紋を残したまま。他の欧州諸国には同様のリスクが
存在しているため、この懸念を払拭することは容易なことではない。
折に触れ「リスク」として浮上するでしょう。
大自然の猛威に人類の叡智は追い付いていないが、それを克服しようとする努力は
無駄にはならず、必ず将来の大きな礎になると確信しています。
日本経済回復の絶対条件は「成長戦略」を明確に示すことです。与党・野党の区別なく
超党派で「日本」を牽引して欲しい。
外需も必要でしょうが、他力本願ではなく日本の独自性が発揮できる経済環境づくりが
経済の持続的発展を可能とするでしょう。
何度か指摘しましたが、下記の点に留意しなければならないでしょう。
「 デフレ 」がもたらす意味、、、。
「 ドル 」、「 円 」がどういう意味で上昇したり下落したりしているか。
それを十分に吟味し考慮しなければならない。
ENTRYするかどうか、投資枚数、利益確定、ロスカットを
しっかり決めておくことが重要。保証金状況を把握しておくことが大切です。
相場状況は刻一刻と変化しています、、、慎重に、繊細に、大胆に、、、、。
常に、相場には謙虚に、楽観も悲観もなく！
■■■■■■■■■
今週の投資行動・相場に対するコメントにつきましては、
担保状況、リスク許容度、求めている利益に個人差があるため、
投資行動を行うかどうか、ロスカット・利益確定のタイミングや値幅は、
自己責任の原則で読者の皆様ご自身のご判断で決定してください。
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それでは、今週も、、、頑張りましょう！
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【今週の主要な経済指標等】
4日（月）
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4月ユーロ圏生産者物価指数
4月米製造業新規受注
株式市場休場：タイ、ニュージーランド、ギリシャ、英国
5日（火）
豪中銀政策金利発表
豪経常収支（第1四半期）
4月ユーロ圏小売売上高
カナダ中銀政策金利発表
5月米ISM非製造業景況指数
エバンス・シカゴ連銀総裁、講演
フィッシャー・ダラス連銀総裁、講演
ブラード・セントルイス連銀総裁、講演
株式市場休場：英国
6日（水）
豪GDP（第1四半期）
ユーロ圏GDP・改定値（第1四半期）
ECB定例理事会
BOE金融政策決定委員会 （～7日）
米地区連銀経済報告（ベージュブック）
ロックハート・アトランタ連銀総裁、講演
ウィリアムズ・サンフランシスコ連銀総裁、講演
7日（木）
5月豪雇用統計
スペイン国債入札
BOE政策金利発表
米新規失業保険申請件数（6月2日までの週）
バーナンキFRB議長、議会証言
8日（金）
先物・オプションＳＱ
日本実質GDP・2次速報値（第1四半期）
4月国際収支
4月豪貿易収支
米4月貿易収支
米4月卸売在庫
9日（土）
5月中国主要経済指標（消費者物価・生産者物価・小売売上高）
10日（日）
5月中国貿易収支
フランス第1回総選挙
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今週は、、、、、、
下値模索の展開、、、、、投資家のリスク回避姿勢が強まる中、政策発動と日米欧の金融
当局者の発言が注目される。
日本株式市場が売られ過ぎという認識を多くの投資家は持っているが、奈何せん、欧州
政治・財政懸念から海外投資家のリスク回避の動きは容易に収まりそうにもない。
加えて、注目された先週末の米国雇用統計は予想を下回る内容となり、強気派が考えて
いた米国経済の堅調さは揺らぎ始めている。今回の雇用統計だけではなく、直近発表
された経済指標も強さを裏付ける内容のものは見当たらず、、、、。また、中国経済も停滞
という状況が確認されている。
今後は各国の政策対応が期待されることになるかもしれないが、其々、お国の事情がある
ということを認識しておくべきでしょう。「政治・選挙」を控えて内向きな発言になり易い
ということ、、、、米国は大統領選挙、中国は今秋以降の新体制、、、、欧州については改めて
云うに及ばす、既に「政治・選挙」が市場に大きな影響を与えている。メルマガでも何度
か指摘しましたが、「政治」が悪材料として市場に注目されると解決するのに時間がかかる
だけでなく、仮に決着して一時的に相場が戻っても、再度、下値模索をする可能性が高い
と考えておいた方がBETTER、、、経済回復の根本的な政策が打ち出されれば別だが、、、、、
現状の世界経済を回復軌道に乗せるための政策はハードルが高いでしょう。
今週も経済指標に注目しながら、欧州動向と金融当局者の発言に一喜一憂すると考えて、
相場に臨むだけでしょう。先週と同じですね、、、、スペイン情勢、、、、注目。もう１つだけ
付けくわえれば、中国（この国を新興国と考えるのは無理があるが）など新興国の動向
にも注視しておいた方が無難、、、これらの諸国の経済減速懸念は回避して欲しいのだが、、、。
日本株式市場は海外要因に振り回される状況でしょう、、、為替介入の可能性はあるが、
円高是正に動いても米国がドル高を容認するにも限界がある、、、、米国経済にも陰りが
見え隠れしている現状では、、、、更に、ユーロ高円安になる要因が欧州経済には見当たら
ない。消費税増税で財政健全化に動く我が国、日本は長期的にはどうであれ、短期的には
「円を買う」投資家に大義名分を与えてしまう。日本の対外純資産の大きさは無視でき
ない、、、、これも「円買い」の要因となってしまう。リスクマネー回避の動きからリスク
テイクの動きに大変化する経済事象が起こらないと、一国だけの介入、僅かな要人発言や
小手先の政策だけでは市場のトレンド転換させるのは至難の業？？？？
テクニカル面では割安感・売られ過ぎというシグナルが現状の投資環境では無力、、、、、、
その主因は、ユーロという巨大な通貨体制が崩壊する危機に直面していること、ギリシャ
という小国の財政危機が招いた政治体制の見直しが他国に波及した、あるいは波及する
可能性の高まりなどから引き起こされる世界経済停滞の可能性を感じた投資家のリスク
回避の動きがテクニカル面の「買い」材料を凌駕している。
何れ、テクニカル面が見直される局面になるでしょうが、先ずは外部環境が落ち着くこと
が最優先事項でしょう、、、、外部環境の好転なき反発は「絶好の売り場」となる可能性が
高い。
東証1部の騰落レシオ（25MA）66.05％、今期予想PERは11倍、PBRは0.9倍。
この2ヶ月間の下落幅1600円超、、、、率では16.3％。十分に打診買いがあっても不思議
ではない、、、、しかし、現実は、、、、。日銀ETF購入による株式相場の下支えは現時点では
機能していない。信用取引の評価損益も悪化が続いている。
日経平均株価は先週末に終値ベースで心理的な節目の8500円を割り込んだ。TOPIXが
既に年初来安値を更新し、昨年11月末の水準まで下落していることを考えれば、日経平均
株価は8000円から8100円を意識させられる局面が到来？？？？
国内株式相場はセリングクライマックスを迎え入れるしかないでしょう、、、、、。
今週末はＳＱということもあり、大波乱の様相は必至かな？？？休む相場と割り切るのも
戦略の１つかな？？
25MA（8911.09円、１日時点）は下落トレンド鮮明にしており、5MA（8573.28円）は
完全に頭を抑える動き。5MAを明確に上回る動きにならないと需給は悪化の一途でしょう。
昨年11月25日安値（8135.79円）を中心とする逆三尊底の形成の可能性が依然残って
いるとはいえ、これを頼みの綱にするほど海外要因は甘いものではない。上述したが、
TOPIXは既に日経平均株価8000円を示唆していると云っても過言ではない。
依然として、ボリンジャー、一目均衡表から考えると下方トレンドの強さは増しており、
株式相場は厳しい局面に晒される可能性は高い。
下値は昨年11月25日安値（8135.79円）を考えれば8100円、そして、心理的な
価格8000円、そして7800円ということか。
上値は相場の厳しさが増せば8250円、そして8500円という心理的な節目や5MAを
考えれば8500円、そしてオプション権利行使価格の8750円か
先週も書きましたが、
8800円前後から割安感は強くなっており「買い」スタンスだと思うが、外部環境の重苦
しい霧は晴れないまま、、、寧ろ濃くなるばかり。相場には距離感を持って臨んでいた方が
無難かな、、、、、消極的かもしれないが、、、、。
留意すべきは下記の点です。
・原油価格、金価格、為替動向には注視すべきでしょう。
・「様子見」決めたら徹底した方がBETTER！無理はしない、利益確定と自分の担保
状況をしっかり守ることでしょう。
■■■■■■■■■■■■
現物市場において（1日現在）
5MA（8573円）、25MA（8911円）、75MA（9462円）、200MA（8966円）。
基準線（9057円）、転換線（8581円）。
ボリンジャー・＋2σ（9612円）。
ボリンジャー・＋1σ（9261円）。
ボリンジャー・－1σ（8560円）。
ボリンジャー・－2σ（8209円）。
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【上値について】
8250円、8500円、8750円。
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【下値について】
8100円、8000円、7800円。
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【相場予想レンジ】
8100円から8500円（先物）、あるいは7800円から8250円（先物）。
為替市場を中心に、海外株式市場（米国に限らず）や原油価格に左右される展開である
ことに変わりはない。
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【雑感】
自分の担保状況とリスク許容度を考え、時間と価格の分散を図ることが重要。
機を見て最善を尽くすのが肝要。
現状の相場には過度の悲観も持たず、、、、そして、期待感も込めず。
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【投資を行う際のポイント】
ドル安は米国輸出企業には有利、、、輸出倍増計画のオバマ政権には追い風（？）。
2012年2月14日から円安トレンドが鮮明になりつつあるが、これまでドル安を享受した
米国経済がどこまで「ドル高」を容認するか、、、、「原油高」も米国消費には足枷になる
ことは間違いない、、、、今年は米国大統領選挙、、、、、これは米国に限らず、、、政治要因が
経済に影響を与えやすい一年である。
米国の根本的な問題は完全には解消されていない、、、、。住宅と労働市場には改善傾向が
見えているが、米国当局は手放しで喜べる状況にはあらず、不確実性は依然として高い。
中東情勢の「民主化」の運動が長期化するのか、、、また、民主化が現実のものとなった時、
当該国の政治・経済・外交といった基本政策はどうなるのか、、、、それが世界経済に及ぼす
影響は？？？？短期的にも中長期的にも超長期的にも大きなファクターになりますね。
これは、「原油高」を生みやすい要因、、、イランを巡ってイスラエル・米国の政治的行動や
思惑が株式市場・商品市況などのボラティリティを高める可能性は非常に高い。
世界的な金融緩和がリスク資産市場を押し上げているが、将来、原油高が引き起こす
インフレ懸念も念頭に入れる必要がある、、、、インフレ抑制のために「金融緩和」から
「金利引き上げ」という動きが出れば、株式市場に波乱か、、、、これは長期的な事象だと
思いますが、、、、頭の片隅には置いておく必要がある。
ギリシャなど欧州財政問題は様々な波紋を残したまま。他の欧州諸国には同様のリスクが
存在しているため、この懸念を払拭することは容易なことではない。
折に触れ「リスク」として浮上するでしょう。
大自然の猛威に人類の叡智は追い付いていないが、それを克服しようとする努力は
無駄にはならず、必ず将来の大きな礎になると確信しています。
日本経済回復の絶対条件は「成長戦略」を明確に示すことです。与党・野党の区別なく
超党派で「日本」を牽引して欲しい。
外需も必要でしょうが、他力本願ではなく日本の独自性が発揮できる経済環境づくりが
経済の持続的発展を可能とするでしょう。
何度か指摘しましたが、下記の点に留意しなければならないでしょう。
「 デフレ 」がもたらす意味、、、。
「 ドル 」、「 円 」がどういう意味で上昇したり下落したりしているか。
それを十分に吟味し考慮しなければならない。
ENTRYするかどうか、投資枚数、利益確定、ロスカットを
しっかり決めておくことが重要。保証金状況を把握しておくことが大切です。
相場状況は刻一刻と変化しています、、、慎重に、繊細に、大胆に、、、、。
常に、相場には謙虚に、楽観も悲観もなく！
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今週の投資行動・相場に対するコメントにつきましては、
担保状況、リスク許容度、求めている利益に個人差があるため、
投資行動を行うかどうか、ロスカット・利益確定のタイミングや値幅は、
自己責任の原則で読者の皆様ご自身のご判断で決定してください。
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それでは、今週も、、、頑張りましょう！
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